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敵国大手マスコミの反政府印象操作

こんなニュースがありました。

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「日本最多”政府がツイート削除要請”」報道は誤り テレ朝が記事修正、物議のタイトルも変更

テレビ朝日は、2022年1月26日にウェブ配信した記事「日本最多”政府がツイート削除要請”」に誤りがあったとして、タイトルと本文を修正した。記事に対しては、誤解を招きかねないタイトルとの批判が寄せられていたほか、本文中にも事実誤認に基づいた記載があった。

■「ミスリードを誘われる見出しだな」

記事はツイッター社が公開した報告書を取り上げたもの。修正前の記事では「報告書によりますと、各国の政府からの削除要請のうち、日本政府が一番多い43%を占めていたということです」と記載していたが、正しくは、日本政府だけでなく、個人を代理する弁護士からの削除要請を含んだ数字だった。

記事の該当箇所は現在、「各国からツイッター社に寄せられた法的な削除要請のうち、日本からの削除要請が最も多く、43%を占めていました。要請者は政府機関と個人を代理する弁護士の両方のケースがあるということです」と修正されている。

そのほかネット上では、「日本最多”政府がツイート削除要請”」というタイトルについて、誤解を招きかねないとの指摘も出ていた。削除が要請された投稿について、薬物やわいせつ物、金融犯罪に関するものが中心だったと発表されているためだ。

ツイッターには、「まるで政府が言論統制しているかのようなタイトル」「ミスリードを誘われる見出しだな」
との声もあった。こうした中、テレビ朝日はいったん記事を削除。タイトルと本文を修正したものを27日までに再掲した。記事のタイトルは現在、「ツイッターの法的な削除要請 日本からが最多」となっている。文末にも「【訂正】削除要請は日本政府機関のみを指すものではありませんでした」との訂正文が追記されている。

全文はリンク先へ
[Jcast 2022.1.27]
https://news.yahoo.co.jp/articles/55cb50f17d9ed4f935f5874997de980e0956b129
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ニュース記事ここまで:



政府が言論弾圧しているかのように見せかけ、国民の反発を招こうと意図して書かれた記事の様です。
全てが日本国政府からの要請ではないにも拘らず、その様な嘘をついた印象操作がされております。
平気で嘘をつき指摘されれば訂正だけして何のペナルティもない、と判っていた上での記事でしょう。
マスコミはこの様に毎日の様に嘘をつき、日本を悪に仕立て上げる為の工作を行っております。
敵国から大金を受け取り、自身の金儲けの為に敵国の犬となり嘘をばらまく、銭ゲバ犯罪常習組織です。
この様な連中を信用すれば、あなたも敵国の犬として利用されてしまうのです。

マスコミの利益になる行動をやめる為に、以下の記事もご参考下さい。
少し古い記事であり、料金が変わってしまった動画サイトや無くなってしまったリンク等があるかもしれませんが、まだ参考になるかと思われます。



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マスコミ盗撮犯罪

こんなニュースがありました。

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北海道の新聞社勤務の男ら3人逮捕 盗撮マニアによる露天風呂盗撮事件(静岡県)

盗撮マニアによる露天風呂を狙った盗撮事件で2021年7月にも北海道で露天風呂を盗撮したとして新たに北海道の新聞社に勤務する男を逮捕し、2人を再逮捕しました。(略

北海道の露天風呂で望遠レンズ付きのビデオカメラを使い、入浴中の女性を盗撮した疑いがもたれています。盗撮マニアによる露天風呂を狙った盗撮事件で警察はこれまでに、神奈川県や兵庫県で盗撮を繰り返したとして3人を逮捕していて、今回の容疑でリーダー格の男ら2人を再逮捕しました。3人は、露天風呂から100メートル離れた山の茂みから撮影をしていたとみられ、警察は詳しい役割などを調べる方針です。


全文はリンク先へ
[SBS 2022.1.26]
https://news.yahoo.co.jp/articles/395183d143a3ecf95deb10a8d0dc19edf7828b30
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ニュース記事ここまで:



マスコミは盗聴盗撮犯罪常習組織です。
普段から「取材」を言い訳にしながら、ほぼ毎日の様に盗聴盗撮を行う犯罪常習者の集まりです。
警察がマスコミの盗聴盗撮を厳しく取り締まらないが為に、この様な極悪非道の犯罪常習者と化しております。

マスコミ内部には韓国人が多いとよく言われておりますが、この様な盗撮犯罪や性犯罪は韓国人比率が大変多くなっておりますので、この民族との関係が強く疑われます。
ヘイトスピーチ規制法とはこの様な韓国人犯罪を隠蔽するための法律であり、この法には正当性や公平性が一切ございません。

テレビ新聞等のマスコミが大好きな人物は、この様な者たちの思想に汚染され、この様な人間たちと同化してしまいますのでお気を付けください。



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フジテレビリストラ

こんなニュースがありました。

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フジテレビが、かねてより考案していた50歳以上のリストラを今月から開始し、早期退職者を募集すると発表しました。

同社の社員数・約1400人のうち、500人前後が早期退職の対象となるとのことで、退職を希望した場合、退職金のほか、1億円の特別加算金や、再就職の支援も受けられるとのことです。

50代の社員たちは、ちょうどテレビ業界の全盛期を謳歌した世代で、ろくに仕事をしなくとも在籍しているだけで2000万円もの年収を受け取ってきたため、給料の低い若い社員たちのモチベーションを著しく下げる要因ともなっているようです。

これまで各テレビ局は、予算削減のために高額なギャラのタレントの出演番組を打ち切りにしたり、芸人の出演機会を減らしたりと、人件費削減に努めてきました。

そんな中、社員数まで削減せざるを得なくなったということは、それほど経営が悪化しているという何よりの証拠であり、国民からは早くも喜びの声が上がっています。

募集発表
https://i.imgur.com/xTO76H0.jpg

本社
https://i.imgur.com/WFbgJVS.jpg
https://www.itmedia.co.jp/business/spv/2111/25/news183_0.html
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ニュース記事ここまで:


過去の当店の記事である以下のリンクも併せてご覧頂くと判りやすいかと思われます。

この記事の中で電波使用料について言及しております。
ドコモ 208億
KDDI 136億
ハゲ 167億 ←ソフトバンク

NHK 22億
日テレ 5億
TBS 4億
フジ 4億
テレ朝 4億
テレ東 4億
放送局への公平な追加使用料金を考えますと、1社あたり100億円程度が妥当ではないかと思われます。
もちろんオークションですと、実際にやってみなければいくらになるかは判りませんが。

放送局が扱う情報の殆どは一般社会から盗んできますので、情報使用料金を一切払いません。
この情報使用料金を払う企業であれば、さらに追加の営業費用が掛かるのです。

記者クラブ制度と呼ばれる重要情報独占利権でも多くの利益を得ているはずです。
具体的に言わせて頂きますと、政府の重要情報を全ての団体や個人が公平に受け取ることが出来れば、新聞やテレビの情報に頼る必要が無くなり、新たな情報企業が出来て既存の大手メディアの顧客を奪うことが出来ますので、その事により既存の大手メディアの売り上げは大きく下がるはずです。
クロスオーナーシップ禁止でも同じことが起きます。
クロスオーナーシップ禁止が実現しますと、既存の大手メディアへの批判が増えて、既存視聴者や既存購読者を多数奪う事になるでしょう。

ここで最初のニュースに戻ります。
フジテレビ社員のリストラはこの企業の売上又は利益が大きく下がっている事を示しております。
放送局は自由競争を全くせず多数の利権を抱え込み、その利権による利益は年間数百億円に上るはずです。
その年間数百億円という膨大な既得権益により、冒頭の記事の様に年収2000万円、退職金1億円、という多額の分け前を受け取ってきたのです。
これらの利益の殆どは、既得権益により社会から盗んできた利益です。
最近は経営が苦しくなりリストラが始まっているようですが、それでもまだ既得権益は残っているのです。
既得権益により年間数百億円の利益を得ながら経営が苦しくなるというのは、これらの放送局がどれだけ無能であるかを物語っております。
そしてこれらの既得権益が全て無くなり、放送局が完全に自由競争を行った場合には、これらの放送局は生き残れるのでしょうか?

権益追加:
放送局は公共の電波で放送した番組を、自身の商品として著作権を強く訴える事がございます。
ほぼ無料で国民に借りている電波で番組を作り、公共物として放送しているにもかかわらず、自分たち私企業の利益にする為に著作権を強く主張します。
公共の電波で流した放送に著作権など認めるべきでしょうか?
あまり言われていない事ですが、当店では個人的に非常に疑問に思う部分でございますので、これも放送局の権益と考えると、これが無くなれば放送局の利益はさらに減る事となるでしょう。


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マスコミ関係者のネット工作

こんなニュースがありました。

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四国放送ツイッター、特定の政党・政治家を中傷する内容…「個人」と間違え投稿の社員処分

 四国放送(徳島市)の公式ツイッターで特定の政党や政治家を誹謗(ひぼう)中傷する内容が投稿された問題で、同社は、投稿したラジオ局勤務の50歳代の男性社員を懲戒解雇にしたと発表した。処分は4日付。監督責任を問い、岡元直社長とラジオ局の担当役員を減俸処分、男性社員の上司2人を減給処分とした。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2e9b570011ce472632fd2900cf2999e5bf5c2d12

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ニュース記事ここまで:



四国放送社員がプライベートアカウントと間違えて公式ツイッターで政治家の誹謗中傷をしたそうです。

コメント欄にこの人物のプライベートアカウントと思われる画像がありますが、完全に一般人のふりをして他者の誹謗中傷をしております。


マスコミ関係者が普段からこの様に一般人のふりをして、敵対者に対してネット工作を行っている事がお判り頂けるかと思われます。

マスコミと敵対する団体や個人は、この様に様々な嫌がらせを受け悪評をばらまかれる事がお判り頂けるかと思われます。

この様なマスコミのネット工作を信じてしまった人物も、マスコミに利用され犯罪者となっていくのです。

ネット上にマスコミ関係者はうじゃうじゃおりますので、悪評がばらまかれている人物はマスコミとの関係性も調べてみるとよろしいかと思われます。




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出稼ぎ大好き貧乏韓国人

こんなニュースがありました。


新聞社全般がここ数年販売部数が激減し、経営が困難になってきております。
毎日新聞は敵国から大金を受け取り、敵国の宣伝機関となっております。
毎日新聞内部にも敵国人が多数おります。
敵国韓国中国は日本に多くの出稼ぎ労働者を入れたがっています。
敵国韓国中国は、現在大変に経済が落ち込んでおります。
KPOPとは楽に稼ぐ為に来日した出稼ぎ韓国人たちです。

これらの事実から、この記事の裏の本音が見て取れるかと思われます。
マスコミというのはこの様な工作活動を毎日の様に行っております。


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マスコミの政府への脅迫

こんなニュースがありました。
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日本民間放送連盟(民放連)は2022年1月17日、1月12日に総務省に提出した「電波利用料の見直しに係る料額算定の具体化方針」の案に対する意見の内容を公表した。この中で、「電波利用料を財源とする高度無線環境整備推進事業を精査すべき」と主張した。「なぜGIGAスクール構想を進めるのに必要な情報通信基盤の整備に電波利用料が使われるのか」という点が疑問ということのようだ。

 民放連は、高度無線環境整備推進事業の意義について「コロナ禍における緊急対応として、全国的な光ファイバー整備の意義自体は理解できる」と前置きした上で、「高度無線環境整備推進事業の目的や趣旨を拡大解釈し、歳出規模を500億円以上拡大したことは極めて異例」「電波利用料を負担している無線局免許人の十分なコンセンサスがあったとは言えない」「電波利用料を財源として実施すべき事業であったか、また当初予算の10倍規模になったことは妥当であったかを十分に精査する必要がある」と指摘するとともに、「こうした前例が歳出規模の肥大化を助長しないよう、歯止めを設けるべき」と主張した。

 民放連は、次期(2022~2024年度)の電波利用料の歳入・歳出をとも約750億円を想定していることに対して、「総額規模を約750億円に据え置く方針には賛成できない」とし、「総額規模を抑制し、すべての無線局免許人の負担軽減を図る」ことを強く要望した。

 また、「行政が免許不要局のさらなる導入や帯域拡張を進めるのであれば、同時に免許不要局にも相応の電波利用料を課し、機器販売の段階で確実に徴収するなどの制度を創設することが必要不可欠」と指摘した。

電波利用料財源の高度無線環境整備推進事業を精査すべき、民放連が意見書
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/12026/
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ニュース記事ここまで:

日本民間放送連盟(民放連)とは「テレビ、ラジオ連合」であり、公共の電波を扱う他の分野(携帯会社等)は関係しません。

以下のページではマスコミ利権について書かれております。
このページにて各社の支払額(まとめサイトからの引用です)の説明をしております。
ドコモ 208億
KDDI 136億
ハゲ 167億 ←ソフトバンクの事です

NHK 22億
日テレ 5億
TBS 4億
フジ 4億
テレ朝 4億
テレ東 4億
日本民間放送連盟(民放連)にとって現在の支払額はほぼ無料です。
現在ほぼ無料の民放連がなぜこのような訴えをするのかお判りでしょうか?
放送局が激安電波利用料を含む利権だらけであることが世間にばれてきており、冒頭のリンクページの書き込みにもあるように、電波オークションによる電波利用料増額の圧力が増してきている事が原因と思われます。

現在の携帯会社との支払額の差を見ますと、放送局は1社あたり100億程度増額されてもおかしくない状態です。
この大金の支払いを踏み倒すための政府への脅しとして、今回の民放連の訴えが出されたものと思われます。

この訴えは全く筋が通っておりません。
先ず民放連関連企業自体は、全く電波利用料を払っていない事。
民放連の訴えでありながら、他の業種を混ぜて多額の支払いをしているかのような嘘を混ぜている事。
税金には様々な種類がありますが、使い道が税の種類により必ず指定されているわけではないにも拘らず、電波使用料に関しては指定されなければいけないかのような勝手な論理を持ち出している事。

この様に今回の訴えは全く筋が通っておらず、政府への脅しとして勝手なクレームを出しただけの様です。
放送局の人間達は、都合が悪くなるとこの様に暴力団同等のクレーマーと化し、いちゃもんを付けて不都合な状況を脱しようと様々な圧力をかけてくる犯罪常習組織の人間達です。

利益を得る為に全く筋の通らないいちゃもんを付けてくる様は、でっち上げ慰安婦問題の韓国政府の様ですね。
そういえば放送局には、あの民族がうじゃうじゃいるそうですね。


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中国株価大暴落中

中国株価大暴落中です。
特にこの件によるリンクはございませんが、検索すれば山ほど関係記事が出て来ると思われます。
敵国韓国企業の多くも中国市場から追い出され続けておりますので、韓国経済もどん底です。
テレビを全く見ない当店管理人は確認できませんが、テレビを含む日本マスコミはこれらの報道をしているでしょうか?
敵国の大金目当てのマスコミは殆ど報道していないのではないかと思われます。

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マスコミのネット工作について

こんなニュースがありました。
https://you1news.com/archives/46792.html
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担当番組の打ち切りを報じられたテレ朝プロデューサーがSNSで反論する珍事が起きてしまう

 バラエティ番組「あざとくて何が悪いの?」(テレビ朝日系)について、一部メディアが2022年1月12日、「今春打ち切り決定」と報じた。
 ネット上では視聴者の間で衝撃が広がるなか、番組の総合演出プロデューサー・芦田太郎さんが「『終わる』と言われた記憶はありません」と伝えている。
■「田中みな実さんは、ついこの前も…」
 番組MCを務めるのはお笑いコンビ・南海キャンディーズの山里亮太さん、フリーアナウンサー・田中みな実さん、テレビ朝日の弘中綾香アナウンサーだ。視聴者から寄せられた「あざといエピソード」について3人が語りあう。毎週土曜よる9時55分放送。
 週刊大衆のウェブ版「日刊大衆」は12日、「テレ朝『あざとくて何が悪いの?』今春打ち切り決定!」といったタイトルの記事を公開した。
 「制作会社関係者」が番組について、3月いっぱいで「終了することが決まったようです」としている。理由には視聴率低迷をほのめかし、「同時間帯の他の番組と比べてかなり低い数字」などとしている。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0645540c914824057ddb14850f3e2fdb9f88d492
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ニュース記事ここまで:


テレビ番組関係者がツイッターにて悪いうわさを否定する、といったニュースのようです。

ここに出て来るマスコミ社員やタレント達は、テレビを全く見ない当店管理人にとって全く知らない人物ばかりなので、このテレビ番組終了自体はどうでもいいのですが、この番組プロデューサーとやらがネットを利用して悪評否定をしているようです。

過去のマスコミ発言「ネットは便所の落書き」、その「便所の落書き」を利用して自分たちのイメージ工作を行っているようです。
節操のないマスコミですから、自身の利益の為ならどんな嘘でもつきますし、どんな犯罪にも手を染める犯罪常習組織です。

ネットは誰でも書き込み出来ますので、犯罪常習組織のマスコミ関係者であればこのツイッターや匿名掲示板を利用して、ありとあらゆるネット工作を行っているだろうことは誰でも容易に想像できるだろうと思われます。

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